- お申し込みの手順
- リサイクル料金
- 梱包方法について
- リサイクル規約
- よくあるお問い合わせ
- お問い合わせ
- ホーム >
- FMVサポート >
- 富士通パソコンリサイクル >
- お申し込みの手順
富士通パソコンリサイクル
使用済みパソコンの回収・再資源化をお申し込みになる方は、以下のステップに従い、お申し込みください。
お申し込みの前にご確認ください
- 分解した場合は、パソコン内のケーブルが接続されていなくてもかまいませんので、ご購入時の状態にしてお申し込みください。部品は対象ではありません。
ご不明な点はお問い合わせ窓口にご相談ください。 - ガラス面が破損したCRT（ブラウン管）ディスプレイ装置など、運送上危険なものは、そのままでは回収できません。お問い合わせ窓口にご相談ください。
- 18歳未満のお客様は、必ず保護者の了解を得たうえでお申し込みください。
- お客様がユーザー登録機種を申し込まれた場合、再資源化処理後に登録機種から削除いたします（ユーザー登録番号、登録時の型名／製造番号が完全に一致している場合）。
- お引き渡しの際には、エコゆうパック伝票に同封されている「使用済家庭用パーソナルコンピュータ回収委託規約」を必ずお読みになり、ご同意の上お引き渡しください。
PCリサイクルの対象製品は、富士通個人向けパソコンならびに富士通個人向けディスプレイです。 *1
| ○ リサイクル対象製品 | × 対象外製品 | ||||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
|
|
| ○ リサイクル対象製品と同梱で回収可能なもの |
|---|
|
ご購入時に同梱されていた付属品
※ これらの付属品は家庭ゴミで廃棄ができます。 ※ 付属品を紛失された場合は、回収品に含めなくても問題ありません。 |
-
- （*1）
- 事業活動に伴って使用済となったパソコン／ディスプレイはお申し込み方法が異なります。
-
- （*2）
- 他社製パソコンやディスプレイについては、各メーカーにお申し込みください。
一般社団法人 パソコン3R推進協会
お申し込みには、リサイクルする製品（パソコン）の型名が必要です。
パソコンのディスプレイのみをリサイクルする場合は、ディスプレイの型名が必要となりますのでご注意ください。
型名の確認方法は以下のとおりです。
製品型名確認方法
パソコン本体の側面または裏面に貼付された「富士通株式会社」「富士通クライアントコンピューティング株式会社」または、「FUJITSU LIMITED」「FUJITSU CLIENT COMPUTING LIMITED」と書かれたシール（装置銘板）を確認してください。
「型名」または「MODEL」に続く「FMV」から始まる表示がパソコンの「型名」です。
ディスプレイのみをリサイクルされる場合は、ディスプレイに貼付されたシール（装置銘板）に書かれた「型名」を確認してください。
PCリサイクルマークは2003年9月以降発表の富士通個人向けパソコンに付いています。
リサイクル製品にいずれかの「PCリサイクルマーク」が付いているか確認してください。
PCリサイクルマークは、デスクトップパソコンの側面または背面、ノートパソコンの底面にあります。
機種により、装置銘板とは別にPCリサイクルマークのみ記載されたシールが付いている場合もあります。
| PCリサイクルマーク |
|---|
 または  |
※ 実際のマークは必ずしもカラーではありません。
PCリサイクルマークが付いていない製品はリサイクル料金が必要です。
［お申し込みはこちら］ボタンからお申し込みください。
エコゆうパック伝票を送付しますので、お手元に届くまでお待ちください。
エコゆうパック伝票お届けまでの日数
| PCリサイクルマークあり リサイクル料金（無料） |
PCリサイクルマークなし リサイクル料金（有料） |
||
|---|---|---|---|
| クレジットカード決済 | 郵便振替 コンビニエンスストア振込 |
||
| お届けまでの日数 | 4〜5日 | 4〜5日 | 10日〜2週間 *3 |
※ お届けまでの日数は目安であり、郵便事情などにより到着が遅れることもございます。
※ お支払い後（クレジット決済時は引き落とし後）のキャンセル・変更の場合にはキャンセル料*4をいただきますので、お申し込み前に再度ご確認ください。
※ Webより土日祝日にお申し込みいただいた場合、受付処理は翌営業日となります。
※ 複数台を同時にお申し込みいただいた場合の受付業務は、一括して行います。そのため、お申し込みの製品の中に郵便振替／コンビニエンスストア振込によるお支払い*3が含まれる場合は、 ご入金後にまとめてエコゆうパック伝票をお送りします。
-
- （*3）
- お申し込みから4〜5日程（土日祝日を除く）で振込用紙をお届けします。
振込用紙に基づき入金していただいた後、エコゆうパック伝票を約1週間程でお手元にお届けします。
-
- （*4）
- お申し込みをキャンセルする場合
1台：420円（税込）
2台以上：730円（税込）
エコゆうパック伝票が届くまでの準備
- ハードディスク内のデータは、大切なお客様データであるため、お客様責任でデータ管理をお願いいたします。
- リサイクルにお申し込みいただきましたパソコンは、リサイクル工場に到着次第、ハードディスクを物理的に破壊する方法によってデータ漏洩の防止を図っております。輸送中／一時保管中の万が一の事故などでのデータ漏洩については、保証いたしておりません。お客様ご自身の責任においてハードディスク上のデータを消去されることをおすすめいたします。
- エコゆうパック伝票の有効期限は2ヶ月です。パソコンの廃棄が2ヶ月より先になる場合はご注意ください。
有効期限が切れてしまった場合は、お問い合わせ窓口にご連絡ください。 - パソコンが回収されますと、お申し込みのキャンセルおよびパソコンの返却はできません。必要なデータは必ずバックアップを行ってください。
エコゆうパック伝票が届いたらご確認ください
記載されている内容に誤りがないか必ずご確認ください。
エコゆうパック伝票には回収に必要な事項がすべて印字されていますので、お客様が記入する項目はありません。
注意このステップは当社発行のエコゆうパック伝票がお手元に届いてから行う作業です。
リサイクル製品を対応する「エコゆうパック伝票」ごとに別々に梱包し、梱包の上の見やすい位置に「エコゆうパック伝票」を切り取らず、ビニールケースに入れたまま、裏面のシール部分をはがし貼り付けてください。
梱包の際、郵送途中で破れない程度の簡易梱包（厚手のビニール袋など）でお願いいたします。
梱包のポイント
- 厚手のビニール袋（薄手なら、2枚重ね）などの破れにくいもので梱包してください。
- 発泡スチロールなどの緩衝材は必要ありません！
- 郵送途中で中身が飛散しないよう、しっかり閉じてください。
- デスクトップパソコン本体1台とディスプレイ1台など、複数台数を同時にリサイクルに出される場合は、1台ずつ梱包し、それぞれに「エコゆうパック伝票」を貼ってください。
- 1梱包あたり、重さ30kgまで、縦＋横＋高さの合計が1.7m以内で収めてください。
注意このステップは当社発行のエコゆうパック伝票がお手元に届いてから行う作業です。
回収方法は、ご自宅に伺う「戸口集荷」と日本郵便株式会社の郵便局（簡易郵便局を除く）へお持ちいただく「持ち込み」の2種類があります。
回収後の申し込みのキャンセルおよびリサイクル製品の返却はできません。回収依頼の前に再度ご確認ください。
また、回収依頼前にキャンセルをご希望の場合は、お問い合わせ窓口にご連絡ください。
※ FMV-DESKPOWER TXシリーズ、一部ディスプレイは、日本郵便株式会社による戸口集荷・持ち込みの申し込みをご利用いただけません。エコゆうパック伝票に記載の「引き取り依頼の連絡先」をご確認ください。
戸口集荷（追加料金はかかりません）
- エコゆうパック伝票に記載の「引き取り依頼の連絡先」に電話していただき、希望日をお申し付けください。お客様のご自宅にお引き取りにまいります。
※ 引き取り日時については直接お客様と集荷業者で調整していただきます。
※ 引き取り日時はお客様のご希望に添いかねる場合がございます。あらかじめご了承ください。
持ち込み
- 最寄りの日本郵便株式会社の郵便局「郵便窓口」に、お客様ご自身で梱包したリサイクル製品をお出しください。
※ エコゆうパックは、コンビニエンスストアではお取り扱いできません。
※ 「簡易郵便局」ではお取り扱いできません。ご注意ください。
回収されたリサイクル製品は、当社指定のリサイクル工場へ運ばれ、法律に沿った適正な再資源化処理を行います。
パソコン内部の情報は、当社の個人情報保護方針に則り、確実に処理します。
ハードディスク上のデータ消去について
使用済みパソコンをリサイクルする際のハードディスク上のデータ消去についてはお客様責任となります。
詳細は以下をご覧ください。
- JEITA（社団法人 電子情報技術産業協会）
パソコンの廃棄・譲渡時におけるハードディスク上のデータ消去に関する留意事項 （1,182KB） - FMWORLDのお知らせ
パソコンの廃棄・譲渡時のハードディスク上のデータ消去に関するご注意について
ハードディスク上のデータ消去方法については以下のQ&A情報をご覧ください。
なお、当社リサイクル工場では、ハードディスクを物理的に破砕する方法によってデータ漏洩の防止を図っております。